TAS提督以外でアメリカに勝つのは無理・・・
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意外にも、開戦時のみだけ見れば太平洋における日米海軍の戦力はそこまで差がなかった。
日本は10年近くかけて海軍を強化し続けていた
日本は1933年に国際連盟を脱退。1932年～1934年のジュネーブ軍縮会議も批准しなかった。
30年頃から軍拡にもどりはじめ、33年頃には戦艦建造を加速し
1937年からは一切の制約無しでGDP比約10%を投じて徹底的に海軍を大幅に強化して戦争に備えていた
そのかいあってようやく、という状況。
なお、１年も経たずにすぐにアメリカに戦力を覆され、その後どんどん差が広がっていく
しかし、これらを危惧したアメリカは1940年の時点で軍備拡張計画を立てており、1943年から本格的な軍備拡張が予定されていた。
日本はこれが始まる前にアメリカに一撃を加え、有利な条件で講和条約を結ぶ必要があった。
開戦時だけは下手に互角に戦えるくらいの戦力状況だったのも、開戦に踏みこむきっかけになってしまった。
アメリカに勝つということはもともと不可能であることはさすがに誰もがわかっていた。
日本は開戦後からさらに軍備を増強しようとしたがまったく足りなかったし
無理をして大量生産した航空機の不良率は圧倒的に高かった。
一方、アメリカの建造量は年々増加していき差は広がるばかりだった。
1945年1月時点で軍事費の差は5倍。もはや全く勝負にならなくなっていった。
最終的なアメリカの戦力はこんな感じだったらしい。
しかも日本の海軍はどんどんと沈没させられていくのに対してアメリカの海軍は損耗が少なかったため、戦力差は終盤につれてこれ以上に拡大していく。
日本の軍事費は最終的にGDP比で7割を越えるレベルになった
いよいよ戦争が開始したが、此処から先は軍事費がすごい勢いで上昇していく。
ただし、日本がこれだけ頑張っても、アメリカの1/8にしかならなかった。
ちなみに一般会計内における軍事費の割合はこちら。
GDP比率だとこうなる。
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「昭和財政史」という本が無料で公開されているのでこちらで確認しても良い。
www.mof.go.jp
その結果、税金は大幅に増加した。
www.ht-tax.or.jp
当然戦後もかなり悲惨なことになっている。
mainichi.jp
・太平洋戦争と大蔵省
・日本銀行百年史
他の国は軍事費は延びてもそれ以上にGDPが延びているのだが、日本だけはGDPが延びないので軍事費増加は純粋に増税になる
日本は途中までは軍事費が延びてもそれ以上にGDPも上がっていたから財政破綻の懸念は最後の方以外はなかった。
米国は30年で軍事費を3倍にしているが、それでもGDP比率は下がっている。
日本だけは、失われた30年の間GDPがほぼ増えていないため、軍事費増加はかなりの負担になっている。
